頑張るママナース

12歳と10歳の子供を育てる
シングルマザーです。
看護師として、フルタイム・夜勤あり
忙しい毎日の中で
気になったこと
役立つ内容
日々の事柄を
まとめていけたらと思っています。


    (出典 nordot-res.cloudinary.com)



    J1長崎、高木監督退任へ 「アジアの大砲」今季限り 後任は未定 J1長崎、高木監督退任へ 「アジアの大砲」今季限り 後任は未定
    …に伴い今季限りで退任すると発表した。後任は未定。 長崎県南島原市出身の高木監督はJ1広島などで活躍し、日本代表でも44試合で27得点をマーク。引退後は…
    (出典:サッカー(西日本スポーツ))



    【【感謝!お疲れ様!ありがとう!】Vファーレン長崎高木監督勇退を発表】の続きを読む


    (出典 i.daily.jp)



    ガンバレルーヤよしこ、下垂体腺腫手術で一時休養へ
    ガンバレルーヤよしこ、下垂体腺腫手術で一時休養へ  livedoor
    (出典:livedoor)



    【【応援してるよ】ガンバレルーヤよしこ 一時休養へ】の続きを読む



    (出典 i.ytimg.com)



    1 ばーど ★ :2018/11/17(土) 20:49:06.84

    ・桜田義孝五輪相が国会答弁で「自分でパソコン(PC)を打つことはありません!」と断言
    ・サイバーセキュリティ基本法改正案を担当する大臣の発言に、海外メディアも注目
    ・ニューヨーク・タイムズ紙や英ガーディアン紙、ワシントン・ポストが、相次いで報道

    サイバーセキュリティ基本法改正案を担当する桜田義孝五輪相が国会答弁で「自分でパソコン(PC)を打つことはありません!」と断言した問題は、海外メディアでも波紋を広げている。

    「驚く」「不可解」といった声が多いが、PCを触ったことがない桜田氏を「システムエラー」「ある種の最強のセキュリティーだ」と皮肉る声も相次いでいる。海外主要紙が相次いで取り上げるなど、「大人気」ともいえる状況だ。

    ●「ハッカーが桜田大臣を標的にしても、情報を盗むことはできないだろう」

    ロイター通信は、桜田氏が「東京五輪に向けたサイバーセキュリティー対策の準備の監督責任者であるにもかかわらず」PCを使ったことがなかった、と報じ、ニューヨーク・タイムズ紙は、

    「コンピューターを使わない人も多いだろうが、その多くは国家のサイバーセキュリティーを担当してはいないだろう。でも、そういう人が実際にいるのだ」

    と、皮肉を交えた。さらに、USBドライブを

    「セキュリティーリスクだと広く考えられている、一般的な技術」

    だとした上で、「桜田氏はそれが何であるかを理解してなかったようだ」と指摘した。

    英ガーディアン紙は、見出しで、

    「システムエラー:日本のサイバーセキュリティー相、コンピューターを一度も使ったことがないと認める」

    という見出しでからかい、記事本文では、ツイッターで

    「ハッカーが桜田大臣を標的にしても、情報を盗むことはできないだろう。ある種の最強のセキュリティーだ」

    といった皮肉めいた声があがっていることを紹介した。

    ●「驚きの告白」「軽率な発言をするという、積年の評判がある」

    ワシントン・ポストは、桜田氏の発言を「驚きの告白」と紹介。16年に慰安婦について「職業としての娼婦」だと述べて撤回に追い込まれたことを例に、「軽率な発言をするという、積年の評判がある」と紹介。

    「高齢化社会が進む日本では、桜田氏のように技術に疎い人は珍しくない」

    とする一方で、世界の指導者層の中にも技術に詳しくない人いるとして、スマホでツイートを繰り返すもののPCは使わないことが報じられている米国のトランプ大統領の例を挙げた。

    韓国メディアは「風変わりな告白」(ニュース1)「不合理発言」(朝鮮日報、ハンギョレ新聞)、理解不能といった様子だった。

    2018年11月16日 20時01分 J-CASTニュース
    https://www.j-cast.com/2018/11/16343960.html?p=all
    https://news.nifty.com/article/domestic/society/12144-125987/

    ■他ソース
    「桜田五輪相はシステムエラー」海外メディアが皮肉次々
    https://www.asahi.com/articles/ASLCJ3C6YLCJUHBI00T.html
    「パソコン使わず」、海外で反響=桜田五輪相発言を不安視
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2018111600213&g=pol

    ■関連スレ
    【桜田五輪相】サイバーセキュリティー担当でもPC使わず「自分でパソコンを打つことはない」今井雅人氏「信じられない」(衆岐阜4区無)★5
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1542215709/
    【桜田五輪相】サイバーセキュリティー担当大臣「USB」知らず 「(USBを)使う場合は穴を入れるらしいですけど」★8
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1542330435/
    【海外で反響】パソコン打たない「桜田五輪相はシステムエラー(英)」「彼が日本のサイバー対策を形づくることになる(米)」と不安視★6
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1542371039/
    【世界の桜田】桜田発言、中南米でも驚き=パソコン問題で知名度高まる?
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1542450084/

    ★1が立った時間 2018/11/16(金) 23:20:52.49
    前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1542445652/


    【【ある意味最強のセキュリティー】桜田五輪相 PC出来なさすぎて海外で“大人気”に 主要紙が相次いで報道】の続きを読む



    (出典 wedge.ismedia.jp)



    1 記憶たどり。 ★ :2018/11/17(土) 11:24:05.70 ID:CAP_USER9.net

    https://www.jiji.com/sp/article?k=2018111700288&g=int

    米紙ワシントン・ポスト(電子版)は16日、サウジアラビア人記者ジャマル・カショギ氏が
    トルコ・イスタンブールのサウジ総領事館で殺害された事件で、関係者の話として、
    米中央情報局(CIA)は、サウジのムハンマド皇太子が殺害を命じたと結論付けたと報じた。
    サウジ政府は「(皇太子は)全く関係がない」と主張している。

    報道が事実なら、対イランなど中東戦略の柱であるサウジとの関係維持を重視する
    トランプ米政権が困難な立場に立たされるのは必至だ。

    ポスト紙によると、CIAの判断材料には、皇太子の実弟ハリド駐米サウジ大使と
    カショギ氏の電話内容などが含まれる。大使は皇太子の指示に従いカショギ氏に電話し、
    イスタンブールのサウジ総領事館に出向き、結婚の手続きに必要な書類を取りに行くよう
    求めたという。CIAは殺害の様子を記録した音声をトルコ当局から入手しており、それによると、
    カショギ氏は総領事館訪問直後に殺害された。

    ただ、在米サウジ大使館は声明で「大使はカショギ氏と電話で話したことは一度もない」
    と述べ、報道内容を否定した。


    【【衝撃】CIA、サウジ記者殺害は皇太子の命令と結論付けた!】の続きを読む



    (出典 cdn-ak.f.st-hatena.com)



    1 ばーど ★ :2018/11/16(金) 19:26:08.19

    日本郵便は、総務省の会議で土曜日の配達を廃止したいと要望しました。働き方改革と人手不足が理由で、法律で決められた郵便サービスの内容をどこまで維持すべきか議論が始まりました。

    日本郵便は、16日に開かれた総務省の有識者会議に諫山親副社長が出席し、郵便物の土曜日の配達を廃止したいと要望しました。

    対象は「速達」や宅配便の「ゆうパック」などを除いた普通郵便です。

    日本郵便は理由について、配達や仕分けにあたる人員の不足や、働き方改革を進めるうえで、今の体制を維持するのは難しいと説明しました。

    郵便物の配達は、いわゆるユニバーサルサービスとして郵便法によって週6日以上行うことが義務づけられていて、土曜日の配達を廃止するには法律の改正が必要です。

    さらに、日本郵便は、原則3日以内に配達する義務についても緩和を求め、認められた場合は、一部の地域を除いて普通郵便でも、翌日に届く「翌日配達」が事実上廃止されるとしています。

    総務省の有識者会議では、法律で決められた郵便サービスの内容をどこまで維持すべきか、今後、消費者団体など利用者の意見を幅広く聞いたうえで報告を取りまとめる予定です。

    ■土曜配達廃止の対象は

    日本郵便によりますと、土曜日の配達を廃止したいとしているのは、普通郵便です。日曜日や祝日にも配達を行っている郵便物は、対象にはなっていません。

    廃止の要望の対象になっていないのは、「速達」と「書留」、「代金引換」のほか「配達時間帯指定郵便」や「電子郵便」、それに「レターパック」などです。

    また、宅配便の「ゆうパック」のほか国際郵便のうち書留などの郵便物や「EMS・国際スピード郵便」も廃止の対象にはなっていないということです。

    ■郵便物が減っても負担は重く

    日本郵便が配達のサービスの縮小を求める背景には、郵便物の取り扱いが年々減っても、配達員の負担が減らないという実情があります。

    日本郵便によりますと、手紙やはがきなどの郵便物の数は、電子メールの普及や請求書のペーパーレス化などで減り続けています。平成13年度の262億通をピークに、昨年度は172億通と、この16年間で34%減少しました。

    ただ、単身世帯の増加によって配達先は増えていて、平成8年度の4988万か所から昨年度は6237万か所と1.2倍以上に拡大し、配達員の負担は逆に重くなっているということです。

    これに加えて、人手不足も深刻化しているとしています。

    土曜日に配達するために全国で14万6000人が出勤しています。また、原則3日以内の配達を維持するためには、仕分けなどの作業を夜間に行う必要があります。

    このため、郵便局内の内勤にあたる従業員のうち、夜間や深夜の勤務を担当する従業員が全体の56%に上っているということです。

    日本郵便によりますと、各地の郵便局からこうした人員を確保できずに残業や休日出勤でまかなっているという厳しい実態が報告されているということです。

    2018年11月16日 18時48分
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181116/k10011713541000.html?utm_int=news_contents_news-main_005


    【【懇願!】「土曜配達やめさせて!」 日本郵便が有識者会議で要望】の続きを読む

    このページのトップヘ